「福利厚生」とは、企業が従業員に提供する、給料や賞与以外のサービスや報酬のこと。
法律で義務付けられている福利厚生の他に、企業が独自で導入している福利厚生もあり、働きやすい労働環境を整えたり、安定したより良い生活を送れるようにするなどの役割を持っています。
健康経営が注目されている近年、多くの企業が導入している「社員食堂」も、福利厚生の一貫。
社員側・企業側共に多くのメリットがある、人気の高い福利厚生の一つです。

そこでこの記事では、あると嬉しい福利厚生ランキングベスト5と合わせて、社員側・企業側それぞれの視点から見た、社員食堂を福利厚生に導入するメリットを詳しくご紹介します。

あると嬉しい福利厚生ランキングベスト5

「福利厚生」は、従業員の働きやすい環境づくりを整える目的もあり、企業のイメージアップにもつながる重要なサービス。

社員を大切にしている企業だという基準の一つでもあり、福利厚生を重視して就職先を選択する人もたくさんいます。

最初に、あると嬉しい福利厚生ランキングベスト5を見ていきましょう。

1位　家賃補助・住宅手当

ダントツでトップに上がっているのが、家賃補助や住宅手当です。

特に、首都圏の場合は家賃が高く、社宅や寮以外の手当が欲しという意見も多数。

また、賃貸以外にも、持ち家に対する補助があると助かる、という意見も多く見られます。

2位　特別休暇

誕生日休暇やリフレッシュ休暇など、特別休暇についての福利厚生の要望もトップに上がっています。

自由に摂れる休みや連休の取得が困難など、休暇が取りにくいことについての不満を持っている人も少なくありません。

子供のイベントごとがある日に気兼ねなく休んで、子供を喜ばせたい、という回答も多数あります。

3位　旅行・レジャー優待

テーマパークの優待チケットなど、旅行やレジャーの補助も、あると嬉しい福利厚生の一つです。

仕事以外の補助があると、福利厚生が充実している、という印象が高まるという意見も多数。

リフレッシュができるサービスは、仕事のモチベーションアップにもつながる、という回答も多く寄せられています。

4位　社員食堂・食事補助

社員食堂や食事補助は、経済的な負担の軽減にもつながる人気の福利厚生。

一般的なお店で提供しているランチは、どうしても高くついてしまうため、毎日のこととなるとかなりの出費です。

また、社員食堂を利用して、栄養バランスが整った食事を摂りたい、という人もたくさんいます。

5位　スポーツクラブの利用補助

運動不足の解消や健康づくりのためにも、スポーツクラブの利用補助も嬉しい福利厚生です。

スポーツクラブの会費は安くはないため、躊躇してしまうという人も少なくありません。

安い料金で利用できれば取り組みやすい、という意見も多数あります。

社員食堂を福利厚生に導入するメリット～社員側～

「社員食堂」は、企業で働く従業員が食事をするために設置された、人気の高い福利厚生。

まずは、社員食堂を福利厚生に導入する、社員側のメリットについてご説明します。

健康維持につながる

栄養士が考えた栄養バランスが整ったメニューが食べられる社員食堂は、意識しなくても健康維持につながります。

忙しい人は特に、手軽に食べられるからという理由で、ついコンビニ食やインスタント食で済ませてしまうケースが少なくありません。

栄養バランスが取れた食生活は、心身共に健やかな状態の維持にもつながるため、仕事のパフォーマンスアップのためにもとても重要です。

他の従業員とのコミュニケーションができる

さまざまな部署の従業員が集まる社員食堂は、コミュニケーションの場としても最適です。

デスクとは違い、食事を摂る社員食堂では、リラックスしながら気軽に会話ができるところも魅力。

信頼関係が築けるのはもちろん、さまざまなアドバイスも受けられ、仕事の効率化にもつながるでしょう。

時間の節約

社員食堂があれば、外出する必要がないため時間の節約になり、休憩時間を有意義に過ごせます。

社員にとって休憩はとても貴重な時間であり、リフレッシュするためにも、有効に使うことはとても大切。

移動やお店探しなどの無駄な時間を削除して、休憩時間をしっかりと確保できます。

経済的負担の軽減

社員食堂があることの一番のメリットとも言えるのが、経済的な負担の軽減です。

一般的なお店でランチを摂るとなると、1食で1,000円近くは必要となるでしょう。

しかし、社員食堂で提供されるメニューは、ほとんどが500円程度と安価なため、家計の中でも大きな割合を占める食費が抑えられます。

社員食堂を福利厚生に導入するメリット～企業側～

社員の健康管理を経営的な視点で考える「健康経営」が注目されている近年、「社員食堂」を導入する企業が年々増えているのが現状。

ここでは、社員食堂を福利厚生に導入する、企業側のメリットをご説明します。

税金負担が軽くなる

社員食堂の運営費は、一定の条件を満たせば福利厚生費として認められるため非課税となり、節税が期待できるでしょう。

・社員が食事代の半分以上を負担している
・企業の負担率が社員1人あたり月3,500円以下に収まっている

以上の2点の条件が満たされていれば、福利厚生として認められます。

経費扱いにもできる、企業にとっても嬉しい福利厚生です。

社員食堂は軽減税率の適用対象になりますか？

社員の健康維持につながる

社員食堂では、常に栄養バランスが考えられた食事が提供できるため、社員の健康維持につながります。

仕事への集中力やストレスに強い精神力を作るなど、心身共に健やかな状態を保つためには、栄養豊富な食事は重要なポイント。

社員の健康維持ができれば、生産性が低下する心配もありません。

離職率が下がる

金銭的な負担も軽減できる社員食堂は、満足感も高めやすいため離職率の低下につながります。

不摂生な食事が続くことによる体調不良で、離職せざるを得ない、というケースも防げるでしょう。

お得に食事ができる福利厚生の導入で社員の満足度が上がれば、仕事を頑張ろうという意識も高まります。

採用時のポイントになる

社員食堂が導入されている企業は、福利厚生が充実していると考えられます。

社員のことを考えている、働きやすい会社だというイメージが狙えるため、採用時の大きなポイントになるでしょう。

企業自体の価値も上がり、社会的なイメージアップにもつながります。

社員食堂は福利厚生で人気！導入のメリットと注意点

まとめ

「福利厚生」は、企業が従業員に提供する、働きやすい労働環境を整えたり、安定したより良い生活を送れるようにするための報酬やサービス。

あると嬉しい福利厚生として「社員食堂」の人気も高く、多くの企業が導入を進めています。

社員側にも企業側にも多くのメリットがある「社員食堂」を福利厚生に導入して、より良い職場環境づくりを目指しましょう。